学校法人成城学校 様のインタビューイメージ

学校法人成城学校 成城中学校・成城高等学校

「学習用端末の ”時間帯制限・アプリ制限” がしたい!」 ~教育現場におけるMDMで実現したユニークな工夫とは~

導入理由
  • 生徒の学習用端末における使用時間帯を制限したい
  • 学習に必要のないアプリケーションの制限をしたい

導入効果
  • 深夜の時間帯にインターネットに繋がらない設定をすることで、保護者からも高評価
  • 安心安全な生徒の環境をつくる一環となった
学校法人成城学校 様のインタビューイメージ

(右)校長 岩本 正 様
(左)数学科・情報科教諭
ICT係主任 松原 圭太 様

文武両道の伝統ある男子校である成城中学校・成城高等学校様では、2020年の新型コロナウイルスの影響による休校を受け、急遽、家庭学習の為、生徒用の端末を導入しました。しかし動画サイトの閲覧や、ゲームアプリのインストールなど、学習以外の用途に利用されることも。そこでMDMソリューションである「Optimal Biz」を導入することで、インターネットを使用できる時間制限を設けたり、アプリケーション制限の設定をしたりすることで課題解決を図りました。今回は校長の岩本 正氏、数学科・情報科教諭の松原 圭太氏にお話を伺いました。

-貴校について教えてください。 岩本氏:
明治18(1885)年に創立した本校は、来年の1月に140年を迎えます。元々「文武講習館」として創立したのち、「成城学校」と改称し、陸軍士官学校・幼年学校への予備教育を施す男子教育を行ってまいりました。9年前から中高一貫6年の教育にシフトし、本校の校章「三光星」が象徴している「知」「仁」「勇」を備えた「知徳に優れたリーダー育成」を目指し学校教育を展開しています。

-ご担当者様の所属・役職を教えてください。 岩本氏:
1997年4月より、本校に理科教諭として着任しており、その後教務主任、教頭を経て2021年4月に校長に就任いたしました。

松原氏:
数学科及び情報科の教員として勤めています。また校内のICT化を推進する係に所属し主任を務めています。この係は教科関係なく、4名の教員で構成されています。

動画を見まくる、ゲームをする……保護者から「制限をしてほしい」

-導入背景、悩み、導入以前の課題感について教えてください。 岩本氏:
元々、2018年からの4年計画で校内のICT化を構想していました。例えば、プロジェクター投影など教室のICTから始まり、教員の専用端末の導入、そして、慣れてきたら生徒にも展開といった構想があったのですが、新型コロナの流行でその計画が崩れました。
2020年の3月末で登校に制限がかかり、当初は生徒自身に端末を用意してもらいましたが、
2021年の12月頃に中学1年生~高校1年生までの4学年を対象に一気に指定スペックでの端末導入を行いました。

松原氏:
1人1台のPC端末を家庭学習用に導入し、主に課題配信・回収や、オンデマンドの授業配信を行いました。学校で使用することも想定しており、ICT係ではスペック選定やソフトの準備を行っていました。学校としては突然の休校に急遽対応せざるを得なくなり、充分な準備が出来ないまま、端末を導入したという状況でした。

岩本氏:
生徒はそれまで個人の端末を持っていなかったということもあり、動画を見まくる、ゲームをする……で、当初は保護者からの相談の電話がかなり入っていました。
相談の多くは、「使う時間の管理ができない」「夜遅くまでゲームなどをしている」といった内容で、制限をしてほしいといった要望が強かったです。

松原氏:
私たちとしては、学習用に導入した端末がそのような用途で使われるのは本意ではなく、動画閲覧やゲームアプリを簡単に使えない制御が必要で、特に時間の制限はどうしても必要になるだろうと課題を強く認識しました。

学校法人成城学校 様 Optimal Bizの画面イメージ

-「Optimal Biz」に辿り着いたきっかけはありますか。 岩本氏:
当初はMDMとして、Microsoft Intuneを想定していました。しかし思った通りの制御を実現するには設定が難しいという課題がありました。

松原氏:
当時のICT係では、端末についてのトラブル対応などを行っていましたが、周りのアドバイスを受けられず、かなり苦しい状況でした。そんな中で、事務局長よりコンサルタントであるICTパートナーさんを紹介いただき、相談にのっていただくことになりました。そのアドバイスをもらう中で、アプリのフィルタリングや時間制限をしたいと要望したところ「Optimal Biz」を紹介いただきました。

使用可能な時間帯の設定と、ウィンドウ名でアプリケーションを禁止する設定により利用を制限

-実際の業務の中で、どのように「Optimal Biz」を使われているか教えてください。 松原氏:
当初は中学生からWindows端末を導入しておりましたが、現在は中学生にはChromebookを貸与するようにし、高校に進学した際に、Windows端末を各家庭で購入しています。理由としましては、中学生にとってはChromebookの性能はちょうどよいと感じるものの、高校生にとっては深い学びや活動をする際に、Chromebookの性能では力不足を感じますし、日本の多くの企業でMicrosoft Office製品が使われていることもあり、ゆくゆく社会人になった時の予備知識を蓄えるためにも、高校生にはWindows端末を使ってもらうという自然な発想でした。「Optimal Biz」はこのWindows端末であるMicrosoft Surface、約1000台を管理するMDMとして利用しています。

特に、時間管理と特定のアプリケーションが起動しないようにする機能はよく使っています。

時間管理は「Zone Management機能」を利用し、夜の11時~朝の5時までは、存在しないプロキシに繋ぐように設定しておきます。するとインターネットに繋がらないという状態を作り出せます。

YouTubeやLINEなど学業に関係ないアプリケーションの制限は、「アプリケーション/コンテンツ管理」の「アプリケーション禁止機能」を使用しています。ウィンドウ名で禁止するアプリケーションを指定できるので、「tube」「ニコニコ」「小説」などのキーワードを設定しています。これにより、例えばブラウザで検索した際に、ウィンドウ名にそれらのキーワードが表示されると、ブラウザが強制的に閉じるような挙動になっています。

端末購入はご家庭の負担でしたから、生徒が卒業する際には機能を制限するソフトウェアなどが端末内に残らない状態を作り出す必要があると考えました。卒業生の端末を全て回収して1台ずつ工場出荷状態に戻すのは現実的ではないため、「Optimal Biz」のワイプの機能を用いて、遠隔操作で初期化の命令を送るという活用もしました。

学校法人成城学校 様 Optimal Bizの画面イメージ

-導入により、課題はどのように解決されたかお聞かせください。また導入によって感じている効果があれば教えてください。 松原氏:
時間管理をしなければ、という課題からスタートしましたが、目的に対してしっかり動いてくれていると思います。特にインターネットに繋がらないようにする設定を設けると、特定の時間は何もできないため強い制限となり満足しています。
また、端末を紛失した際の「リモートロック機能」に「ロックメッセージ」を配信できる機能があるのですが、この機能を使用することで、生徒を端末がらみで呼び出さないといけない時にリモートロックをし、メッセージを送信することで効率的に呼び出しを行える、など便利に活用できる機能もあると実感しています。

学校法人成城学校 様 Optimal Bizの画面イメージ

「しっかりと端末を管理していこう」という発想があれば、「Optimal Biz」は活用するべきソリューション

-今後どのように活用していきたいですか。今後の構想や計画など、展望について教えてください。 岩本氏:
最終的にはできる限りペーパーレスになることを目指しています。教務系のシステムに生徒の端末からアクセスできるようになっていませんが、今後、試験の返却や保護者への成績開示もできるようにしたいです。

松原氏:
「Optimal Biz」については端末紛失時の対応など、MDM本来の目的をしっかり果たせるサービスであるとわかったので、引き続き利用したいと思います。

-今後「Optimal Biz」の利用を検討されている方々に対し、メッセージをお願いします。 松原氏:
タブレットなどIT機器が教育現場に入ってくるのは「どうなってしまうんだろう」という恐怖感や、「上手に使えるイメージが持てない」という不安がつきものだと思います。生徒の中には自身の端末を手に入れることによって依存体質になってしまう事態を避けられないかもしれません。しかしそんな課題があったとしても、適切な時間管理や履歴・利用状況を管理していくことで、改善することもできるだろうと想定しています。
「しっかりと端末を管理していこう」という発想があれば、「Optimal Biz」は活用するべきソリューションだといえると思います。

学校法人成城学校 様のロゴ

学校法人成城学校
成城中学校・成城高等学校

(東京都新宿区 校長 岩本 正 1885年1月設立)

「社会に有為な人材を育成する」という建学の精神は創立以来脈々と今日まで受け継がれてまいりました。学校は広く学問や知識を吸収する大切な場であると共に、多くの教師や友達との関わりの中で知識を磨き、クラブ活動・生徒会活動や学校行事などに積極的に取り組み、明るくのびのびとした学校生活を通して人間的成長を図る、そして、何事にも失敗を恐れずチャレンジし、将来、様々な社会の変化に柔軟に対応できる精神を養う場として考えております。

公式サイト

ICTパートナー株式会社 様のロゴ

ICTパートナー株式会社(導入サポート企業)

(東京都豊島区 代表取締役 CEO 岩澤 忠洋)

私たちは、学校教育機関向けにICT(情報通信技術:Information and Communications Technology)に関する様々なアドバイスやコンサルティングを提供し、IT機器の販売・保守・メンテナンスを通じて教育現場の多くの課題解決に貢献する「学校ICT支援のプロフェッショナル」です。
一般企業様向けには、DX(デジタルトランスフォーメーション)推進に向けたコンサルティングサービスを提供するとともに、それに合わせたDX人材およびプロジェクトマネージャー育成研修も実施しております。

公式サイト