Optimal Biz機能紹介 – Androidスクリーンロック画面表示時の機能制限をご紹介

業務の効率化に役立つが同時に情報漏洩のリスクが心配になるスマートフォン。Androidスマホのスクリーンロック画面の漏洩対策機能である「Android スクリーンロック画面表示時の機能制限」についてご紹介いたします。

「Optimal Biz」はMDMシェア13年連続No.1^※1のMDMプラットフォームとして、多くの企業の端末管理に利用されています。「Optimal Biz」では、企業の多様なデバイス管理におけるニーズや、セキュリティニーズを満たす機能を提供しております。

今回は「スクリーンロック画面表示時の機能制限」についてご紹介いたします。

Androidスクリーンロック画面表示時の機能制限の概要

「Android スクリーンロック画面表示時の機能制限」は、使用しているAndroid端末がスクリーンロック状態の際に表示される通知や利用できるアプリケーションを、一括もしくは個別に設定するための機能です。
本制限をしていない運用では、スクリーンロックが解除された状態だと機能・アプリケーションの利用制限を行なうことが出来るものの、スクリーンロック時では制限できる機能が限られていました。
「Androidスクリーンロック画面表示時の機能制限」では、スクリーンロック時に表示される通知や利用できるアプリケーションの制御を行なうことが可能です。

通知制御機能を利用して、情報漏えいを防ぐ

スクリーンロック画面表示時の機能制限を利用することで、スクリーンロック画面に表示される通知を制限することができます。
例えばLINE WORKSやSlack、Microsoft Teamsといった業務用チャットアプリケーションの通知（受信したメッセージ等）をスクリーンロック時に表示させないといった制御が可能になります。そうすることで、端末を紛失・置き忘れた場合でも、スクリーンロック画面に表示される通知を他人に盗み見られる恐れがなくなり、機密情報漏洩を防止することができます。

アプリケーションでのカメラ利用は許可したまま、スクリーンロック時のカメラ機能を無効に

一部のスマートフォンでは、スクリーンロック中の状態でも端末標準のカメラ機能を使うことができます。
一般的には、カメラ機能を全面制御することで、スクリーンロック中のカメラ起動をできなくし、端末紛失時にスクリーンロック画面からカメラ機能経由でローカルストレージのデータが漏えいしてしまうのを防止していました。しかし、カメラ機能を全て禁止してしまうことで、カメラ機能を必要とする業務アプリケーション（例：バーコードリーダー、レシート撮影が必要な経費精算アプリケーション等）も利用できなくなるという制約がありました。

スクリーンロック画面表示時の機能制限を利用すると、スクリーンロック画面でのカメラ起動を禁止しながらも、特定のアプリケーションではカメラ機能を利用することが可能になりました。そうすることで業務に必要なアプリケーションの機能は制限することなく、スクリーンロック時のカメラ利用による情報漏えいを防止できます。 また、管理者はアプリケーション毎にカメラの許可・不許可の権限（パーミッション）を規定できるため、例えば、経費精算アプリケーションからのカメラ呼び出しは許可するが、チャットアプリケーションからのカメラ呼び出しは禁止するといった制御も可能になっています。

「Androidスクリーンロック画面表示時の機能制限」の動作環境

本機能は、「Android Enterprise」対応のEMMサービスとして認定されている「Optimal Biz」だからこそ提供可能な機能となります。
（「Android Enterprise」非対応のEMMサービスでは提供不可）
「Android Enterprise」とは？

本機能を利用する条件として、Device Owner Mode化されたストア版エージェントがインストールされている必要があります。

※1 出典：デロイト トーマツ ミック経済研究所
「クラウドサービス市場の現状と展望 2013年度版 https://mic-r.co.jp/mr/00735/」IT資産管理（MDM含む）市場「合計売上高」2011年度～2012年度実績（2013年発刊）、
「コラボレーション/コンテンツ・モバイル管理パッケージソフトの市場展望 2014年度版 https://mic-r.co.jp/mr/00850/」MDM市場動向「MDM出荷ID数（SaaS・ASP含む）」2013年度実績（2014年発刊）、
「コラボレーション/コンテンツ・モバイル管理パッケージソフトの市場展望 https://mic-r.co.jp/mr/01480/」MDM市場動向「MDM出荷ID数（SaaS・ASP含む）」2014年度〜2017年度実績（2015～2018年発刊）、
「コラボレーション・モバイル管理ソフトの市場展望 https://mic-r.co.jp/mr/02880/」MDM市場「MDM出荷ID数（SaaS・ASP含む）」2018年度〜2022年度実績および2023年度予測より（2019年～2023年発刊）。